JALグループは、JALホームページで旅行者がJAL国内航空券と宿泊施設を自由に組み合せ、
カンタン便利に好みの旅を作ることができる国内パッケージ旅行商品「JALダイナミックパッケージ」
の予約受付を、5月22日午前11:00から開始する。
「JALダイナミックパッケージ」では、1日約1000便のJALグループ国内線と、リクルート
「じゃらんnet」のオンライン・システムを通じて提供される多彩で旬な宿泊プランを豊富に用意。
旅行者は旅の目的、予算にあわせ自由に組み合わせたオリジナルの旅を作ることができるという。
旅行の企画・手配はJALツアーズが実施する。
なお、「JALダイナミックパッケージ」はJALホームページのほかに、国内最大級の総合宿泊予約
サイト「じゃらんnet」、および日本最大のポータルサイトYAHOO！JAPANが提供するインターネット
総合旅行サービス「Yahoo！トラベル」を通じても利用できるよう順次展開していく予定。
また、JALグループでは今回の「JALダイナミックパッケージ」の予約受付開始に合わせて、
利用者に抽選でJAL旅行券（5万円）やJALホテルズ宿泊券などを提供する「JALダイナミック
パッケージ・オープニングキャンペーン」を実施する。
［予約開始日］5月22日（火）
◎日本航空＝http://www.jal.com/
カンタン便利に好みの旅を作ることができる国内パッケージ旅行商品「JALダイナミックパッケージ」
の予約受付を、5月22日午前11:00から開始する。
「JALダイナミックパッケージ」では、1日約1000便のJALグループ国内線と、リクルート
「じゃらんnet」のオンライン・システムを通じて提供される多彩で旬な宿泊プランを豊富に用意。
旅行者は旅の目的、予算にあわせ自由に組み合わせたオリジナルの旅を作ることができるという。
旅行の企画・手配はJALツアーズが実施する。
なお、「JALダイナミックパッケージ」はJALホームページのほかに、国内最大級の総合宿泊予約
サイト「じゃらんnet」、および日本最大のポータルサイトYAHOO！JAPANが提供するインターネット
総合旅行サービス「Yahoo！トラベル」を通じても利用できるよう順次展開していく予定。
また、JALグループでは今回の「JALダイナミックパッケージ」の予約受付開始に合わせて、
利用者に抽選でJAL旅行券（5万円）やJALホテルズ宿泊券などを提供する「JALダイナミック
パッケージ・オープニングキャンペーン」を実施する。
［予約開始日］5月22日（火）
◎日本航空＝http://www.jal.com/
日興コーディアルグループは１８日、不適切な会計処理が問題となった
「日興プリンシパル・インベストメンツ（ＮＰＩ）」など子会社３社の業務を再開すると発表した。
問題発覚後の１月、３社は自主的に業務を停止していたが、内部統制システムが強化できたと
判断した。具体的な再開時期は未定という。
ＮＰＩは、自己資金による投資業務を行う日興グループの１００％出資子会社。
同社を舞台にした同グループの有価証券報告書の虚偽記載（利益水増し）が昨年１２月発覚し、
有村純一前社長ら経営陣が辞任に追い込まれた。
◎ソース 毎日新聞
http://www.mainichi-msn.co.jp/keizai/kigyou/news/20070519k0000m020160000c.html
「日興プリンシパル・インベストメンツ（ＮＰＩ）」など子会社３社の業務を再開すると発表した。
問題発覚後の１月、３社は自主的に業務を停止していたが、内部統制システムが強化できたと
判断した。具体的な再開時期は未定という。
ＮＰＩは、自己資金による投資業務を行う日興グループの１００％出資子会社。
同社を舞台にした同グループの有価証券報告書の虚偽記載（利益水増し）が昨年１２月発覚し、
有村純一前社長ら経営陣が辞任に追い込まれた。
◎ソース 毎日新聞
http://www.mainichi-msn.co.jp/keizai/kigyou/news/20070519k0000m020160000c.html
電気事業連合会の勝俣恒久会長（東京電力社長）は１８日の記者会見で、
英投資ファンドが電源開発（Ｊパワー）などに対し大幅な増配を要求していることについて、
「外資が電力会社の株を買うこと自体に問題はないが、短期的な投資採算で行動されるのは
非常に問題」と述べた。長期的な電力供給を担う電力会社に対し、短期的な投資利益を求める
外資系ファンドなどの行動に不快感を示した格好だ。
◎ソース 時事通信
http://www.jiji.co.jp/jc/c?g=ind_30&k=2007051801037
英投資ファンドが電源開発（Ｊパワー）などに対し大幅な増配を要求していることについて、
「外資が電力会社の株を買うこと自体に問題はないが、短期的な投資採算で行動されるのは
非常に問題」と述べた。長期的な電力供給を担う電力会社に対し、短期的な投資利益を求める
外資系ファンドなどの行動に不快感を示した格好だ。
◎ソース 時事通信
http://www.jiji.co.jp/jc/c?g=ind_30&k=2007051801037
楽天が17日発表した2007年1―3月期業績は、
連結経常利益が前年同期比35％減の72億円、売上高は7％減の484億円だった。
仮想商店街「楽天市場」など電子商取引（ＥＣ）事業は好調だったが、
信販子会社の楽天ＫＣ（福岡市）が貸倒引当金の計上などで低迷した。
純利益は41％減の21億円だった。
ソース
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20070517AT2E1600T17052007.html
連結経常利益が前年同期比35％減の72億円、売上高は7％減の484億円だった。
仮想商店街「楽天市場」など電子商取引（ＥＣ）事業は好調だったが、
信販子会社の楽天ＫＣ（福岡市）が貸倒引当金の計上などで低迷した。
純利益は41％減の21億円だった。
ソース
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20070517AT2E1600T17052007.html
ロジテック（葉田順治社長）は5月16日、読み取り不能になったHDDやリムーバブルメディア、
フラッシュメモリなどのデータを復旧するサービス「データ復旧サービス」を6月1日に開始すると発表した。
パソコン周辺機器メーカーでデータ復旧サービス参入は同社が初めて。
ロジテックが持つ特殊技術を使って内部にあるデータを復旧する。
HDDをはじめ、フロッピーディスク、CD、DVD、MO、SDメモリーカード、コンパクトフラッシュなどのメモリカード、
RAIDデータ、暗号化データといった幅広いメディアやデータ形式に対応する。
データ復旧のためには記憶メディアのユニット本体を分解、場合によっては破壊するケースも想定している。
ロジテックによると、市販のデータ復旧ソフトの場合は、症状が比較的軽くBIOS上で
認識可能な状態に限定されるうえ、残った情報の一部を書き換えてしまったり、
物理的な障害の場合には復旧ができない可能性があるという。
新サービスでは物理的な障害があった時でもデータの復元が可能だとしている。
ソース
http://opentechpress.jp/news/article.pl?sid=07/05/17/015250
フラッシュメモリなどのデータを復旧するサービス「データ復旧サービス」を6月1日に開始すると発表した。
パソコン周辺機器メーカーでデータ復旧サービス参入は同社が初めて。
ロジテックが持つ特殊技術を使って内部にあるデータを復旧する。
HDDをはじめ、フロッピーディスク、CD、DVD、MO、SDメモリーカード、コンパクトフラッシュなどのメモリカード、
RAIDデータ、暗号化データといった幅広いメディアやデータ形式に対応する。
データ復旧のためには記憶メディアのユニット本体を分解、場合によっては破壊するケースも想定している。
ロジテックによると、市販のデータ復旧ソフトの場合は、症状が比較的軽くBIOS上で
認識可能な状態に限定されるうえ、残った情報の一部を書き換えてしまったり、
物理的な障害の場合には復旧ができない可能性があるという。
新サービスでは物理的な障害があった時でもデータの復元が可能だとしている。
ソース
http://opentechpress.jp/news/article.pl?sid=07/05/17/015250
ネットジャパンは5月18日、Mac OS X用互換レイヤーソフト「CrossOver Mac 6.1」の
先行ダウンロード販売を開始した。価格は8400円。また、6月1日よりパッケージ版の販売も行う。
こちらは1万1550円。
CrossOver Mac 6.1は、Intel CPUを搭載するMac（Mac OS X 10.4.4移行）で、Windows専用
アプリケーションをネイティブに動作させるためのソフト。いわゆるバーチャルマシンではないため、
別途Windows OSを必要としないほか、Mac OS Xの機能とWindowsアプリケーションとの親和性が
高いのが特徴だ。
すでに英語版の「CrossOver Mac 6.0」が発売されているが、6.1はこの日本語対応版となる
（英語のWindowsアプリケーションもサポートしている）。前回のアナウンス通り、
CrossOver Mac 6.0を購入したユーザーは、6月末日までにユーザー登録を行えば無償で
CrossOver Mac 6.1にアップグレードが可能だ。
なお、同社のサイトではすべての機能を利用できる30日間の無料体験版も公開されている。
◎無料体験版
http://www.netjapan.co.jp/r/download/mac/com61.php
◎ソース ITmedia+D
http://plusd.itmedia.co.jp/pcuser/articles/0705/18/news111.html
先行ダウンロード販売を開始した。価格は8400円。また、6月1日よりパッケージ版の販売も行う。
こちらは1万1550円。
CrossOver Mac 6.1は、Intel CPUを搭載するMac（Mac OS X 10.4.4移行）で、Windows専用
アプリケーションをネイティブに動作させるためのソフト。いわゆるバーチャルマシンではないため、
別途Windows OSを必要としないほか、Mac OS Xの機能とWindowsアプリケーションとの親和性が
高いのが特徴だ。
すでに英語版の「CrossOver Mac 6.0」が発売されているが、6.1はこの日本語対応版となる
（英語のWindowsアプリケーションもサポートしている）。前回のアナウンス通り、
CrossOver Mac 6.0を購入したユーザーは、6月末日までにユーザー登録を行えば無償で
CrossOver Mac 6.1にアップグレードが可能だ。
なお、同社のサイトではすべての機能を利用できる30日間の無料体験版も公開されている。
◎無料体験版
http://www.netjapan.co.jp/r/download/mac/com61.php
◎ソース ITmedia+D
http://plusd.itmedia.co.jp/pcuser/articles/0705/18/news111.html
古座川町直見の県ふるさと定住センターは本年度から、地域と連携し、農業未経験のＩターン者
対象の農業研修「農的田舎暮らし実践コース」を始める。１年間休耕田を利用して実施するため、
同センターは「より実践的な研修が可能」、地元も「休耕田の有効活用になる」と喜んでいる。
将来的にはＩターン者による休耕田利用促進も期待されている。
これまではセンター職員らの指導で、センター内の整備されたほ場を使い、種まきや収穫など
ポイントの研修が主流だった。センターが民間団体と連携したり、休耕田を利用したり、
参加者が割り当てられた土地を長期間管理したりする研修は初めて。
Ｉターン者から「増えている休耕田を利用して農業を始めたいが、実際にどうしていいか分からない」
との声があったため、センターは移住して日が浅く、家庭菜園を含め、農業がまったく初めての人を
対象に、農地への改良から収穫までの一連の農業体験ができる研修を企画した。
農業技術や知識を一から学べるほか、収穫までの苦労を感じたり、地域の人と交流を深めたりできる
ことも狙いの一つという。
研修地は同町鶴川区の区民有志でつくり、休耕田の有効活用で地域おこしにつなげようと活動している
任意団体「鶴川脳業共働組合」の紹介で、区内の休耕田約３アールを利用する。
参加者は等分された休耕田を１年間担当。一斉に指導を受ける集合研修が年10回ほどあるが、
草刈りや間引きなど普段の管理も各自に任されている。
指導は地域の農業の先輩として同団体のメンバーが中心に行う。普段の管理でも疑問があれば、
メンバーに気軽に質問できる態勢をとる。
研修は26日から来年の２月まで。５人の参加が決まっており、今回は夏に向け、スイカとトウモロコシ、
キュウリの３種類を作る。収穫後は秋野菜を栽培する予定。
団体代表の河口祐三さん（74）は「適切な管理をしても天候の影響で不作の年もある。研修で農業の
厳しさを知ってもらった上で、多くのＩターン者に地域の休耕田を活用してもらえれば」と話している。
同センターは「団体とセンターの思いが一致した。これをきっかけに、行政がかかわらなくても、
地域がＩターン者に農業を教える形が広がれば」と期待している。
◎ソース 紀伊民報
http://www.agara.co.jp/modules/dailynews/article.php?storyid=125017
対象の農業研修「農的田舎暮らし実践コース」を始める。１年間休耕田を利用して実施するため、
同センターは「より実践的な研修が可能」、地元も「休耕田の有効活用になる」と喜んでいる。
将来的にはＩターン者による休耕田利用促進も期待されている。
これまではセンター職員らの指導で、センター内の整備されたほ場を使い、種まきや収穫など
ポイントの研修が主流だった。センターが民間団体と連携したり、休耕田を利用したり、
参加者が割り当てられた土地を長期間管理したりする研修は初めて。
Ｉターン者から「増えている休耕田を利用して農業を始めたいが、実際にどうしていいか分からない」
との声があったため、センターは移住して日が浅く、家庭菜園を含め、農業がまったく初めての人を
対象に、農地への改良から収穫までの一連の農業体験ができる研修を企画した。
農業技術や知識を一から学べるほか、収穫までの苦労を感じたり、地域の人と交流を深めたりできる
ことも狙いの一つという。
研修地は同町鶴川区の区民有志でつくり、休耕田の有効活用で地域おこしにつなげようと活動している
任意団体「鶴川脳業共働組合」の紹介で、区内の休耕田約３アールを利用する。
参加者は等分された休耕田を１年間担当。一斉に指導を受ける集合研修が年10回ほどあるが、
草刈りや間引きなど普段の管理も各自に任されている。
指導は地域の農業の先輩として同団体のメンバーが中心に行う。普段の管理でも疑問があれば、
メンバーに気軽に質問できる態勢をとる。
研修は26日から来年の２月まで。５人の参加が決まっており、今回は夏に向け、スイカとトウモロコシ、
キュウリの３種類を作る。収穫後は秋野菜を栽培する予定。
団体代表の河口祐三さん（74）は「適切な管理をしても天候の影響で不作の年もある。研修で農業の
厳しさを知ってもらった上で、多くのＩターン者に地域の休耕田を活用してもらえれば」と話している。
同センターは「団体とセンターの思いが一致した。これをきっかけに、行政がかかわらなくても、
地域がＩターン者に農業を教える形が広がれば」と期待している。
◎ソース 紀伊民報
http://www.agara.co.jp/modules/dailynews/article.php?storyid=125017
米ゼネラル・モーターズ（GM）を抜き去り、世界一メーカーの座が目前のトヨタ自動車。
だが、そのトヨタにも思い通りにいかない悩みがある。
「足元の日本国内市場で車が売れない」問題だ。
・軽自動車を加えても国内市場全体が収縮している
トヨタ自動車の2007年3月期連結決算は、売上高が前期比13.8％増の23兆9480億円、
営業利益は同19.2％増の2兆2386億円と、いずれも過去最高を更新した。
5年で1兆円から2兆円に倍増した営業利益が、世界に急拡大するトヨタを象徴している。
最大市場の北米では、ガソリン価格の高騰を背景にハイブリッド車をはじめとする
燃費性能の良さなどが評価されて、販売台数は294万台と、ＧＭをはじめ米ビッグスリーの苦戦を尻目に、
前期比15％という大幅な伸びをみせた。欧州も同20％の増と、欧米の先進市場で躍進が続く。
だが、国内での販売は2年連続の減少だ。ダイハツ工業、日野自動車を含めた
トヨタグループ販売は前期比同4％減の227万台と、米国販売との差が広がる一方だ。
国内市場全体の落ち込みより減少幅が小さかったため、トヨタのシェア（軽自動車除く）は
過去最高の45.8％まで上昇したが、トヨタ車単独で11万台の減では、シェア上昇も手離しで喜べない。
国内の自動車需要（全需）は、2006年度の軽を除いた日本国内の新車販売は
前年度比8.3％減の358万台と、29年ぶりの低水準だ。登録車市場の低迷の原因としては、
経済性や実用性を求めて軽自動車に人気が移っている影響とされてきた。
しかし、軽を加えても同4.1％減の561万台であり、国内市場全体が収縮していることが鮮明になっている。
「トヨタに限ったことではなく市場全体が抱える問題だが、どれだけ自動車メーカーの経営がグローバル化しても、
ホームランドである自国の市場で調子が振るわない企業の繁栄が長続きするはずがない」と、
関係者は厳しい表情で語る。
だが、そのトヨタにも思い通りにいかない悩みがある。
「足元の日本国内市場で車が売れない」問題だ。
・軽自動車を加えても国内市場全体が収縮している
トヨタ自動車の2007年3月期連結決算は、売上高が前期比13.8％増の23兆9480億円、
営業利益は同19.2％増の2兆2386億円と、いずれも過去最高を更新した。
5年で1兆円から2兆円に倍増した営業利益が、世界に急拡大するトヨタを象徴している。
最大市場の北米では、ガソリン価格の高騰を背景にハイブリッド車をはじめとする
燃費性能の良さなどが評価されて、販売台数は294万台と、ＧＭをはじめ米ビッグスリーの苦戦を尻目に、
前期比15％という大幅な伸びをみせた。欧州も同20％の増と、欧米の先進市場で躍進が続く。
だが、国内での販売は2年連続の減少だ。ダイハツ工業、日野自動車を含めた
トヨタグループ販売は前期比同4％減の227万台と、米国販売との差が広がる一方だ。
国内市場全体の落ち込みより減少幅が小さかったため、トヨタのシェア（軽自動車除く）は
過去最高の45.8％まで上昇したが、トヨタ車単独で11万台の減では、シェア上昇も手離しで喜べない。
国内の自動車需要（全需）は、2006年度の軽を除いた日本国内の新車販売は
前年度比8.3％減の358万台と、29年ぶりの低水準だ。登録車市場の低迷の原因としては、
経済性や実用性を求めて軽自動車に人気が移っている影響とされてきた。
しかし、軽を加えても同4.1％減の561万台であり、国内市場全体が収縮していることが鮮明になっている。
「トヨタに限ったことではなく市場全体が抱える問題だが、どれだけ自動車メーカーの経営がグローバル化しても、
ホームランドである自国の市場で調子が振るわない企業の繁栄が長続きするはずがない」と、
関係者は厳しい表情で語る。
iTunesでポッドキャストを視聴しているのは、男性が63％、女性が37％と
男性が圧倒的に多い――米調査会社comScoreが5月16日、2006年10月の調査結果をまとめた。
年齢層別では18～24歳が29％と最も多く、平均ネットユーザーの利用率の2倍以上となった。
また35～54歳のポッドキャスト視聴者数は全体の約半分を占めた。
また今回の調査から、iTunesポッドキャスト視聴者には高学歴、高所得者が多いことも明らかになった。
年所得10万ドル以上の世帯の個人は、平均所得世帯よりもポッドキャスト利用率が28ポイント高く、
大卒以上の学歴を持つ個人の利用率は平均より25ポイント高かった。
ソース
http://newsflash.nifty.com/news/td/td__itmedia-news_20070518036.htm